お葬式のこと

葬儀の生前予約は必要?メリットとデメリットや最適な生前対策を紹介

生前予約について、メリットとデメリットを知りたい方や、葬儀は生前予約が必要なのかどうか、気になる方もいらっしゃるでしょう。

もしものことがあったとき、家族や周囲に負担をかけないように、生前に死後に必要な準備を整えることは、終活の一貫としてとても良い志です。

葬儀の生前予約は、理想の葬儀の実現や本人の生き様を表すことにも繋がり、魅力的な要素が多くあります。

しかし、生前予約には気をつけなければならない注意点もあり、決して万全な対策とは言い切れません。

そこで本記事では、葬儀の生前予約のメリットとデメリットと、生前予約よりもおすすめの最適な生前対策の方法についてご紹介します。

万全な終活を目指したい方はぜひご覧になり、大切な家族や周囲の方々の安心・安全な将来のために、どうぞ賢い選択をなさってください。

葬儀の生前予約のメリットとデメリット

メリット・デメリットの比較

葬儀の生前予約にはメリットとデメリットの両面があるため、ポイントを抑えて解説します。

葬儀の生前予約のメリット

葬儀の生前予約におけるメリットは、次の4です。

  • ・葬儀の準備における家族の負担が少ない
  • ・自分の理想の葬儀を実現しやすい
  • ・必要な葬儀費用が把握でき追加費用の発生を抑えられる
  • ・割引や会員特典がある

葬儀の準備における家族の負担が少ない

生前予約として事前に葬儀を想定した用意をしておくと、家族や周囲の人たちの手間がかからず、速やかな葬儀の手配が可能です。

死亡が確認されると、家族は葬儀社へ連絡のうえ、病院などからご遺体を搬送し、葬儀の準備を行います。

葬儀にあたっては、配偶者や子どもたちのうち誰かが喪主の役割を務め、葬儀社や読経してもらうお寺との打合せを行わなければなりません。

斎場や葬儀の日程、葬儀形式、参列者の人数、料理や香典返しの用意、戒名などについて決定し、身内や参列者への訃報案内を行います。

大事な人を亡くした遺族の立場では、悲しみの中で慌ただしく葬儀の準備をしなければならず、心身の負担がとても大きいです。

生前予約においてあらかじめ葬儀プランを計画のうえ訃報案内の連絡先をまとめておけば、家族の負担は軽減でき、スムーズに葬儀の準備が行えます。

自分の理想の葬儀を実現しやすい

生前予約によって、葬儀プランの決定や遺影写真などの必要品の準備をしておくと、自分の理想の葬儀を実現しやすいです。

葬儀社や斎場によって異なりますが、一般的に葬儀ではお好みに応じて、祭壇の装飾や演出を行うことができます。

好きな花やお気に入りの音楽など、こだわりや要望があれば、できるだけ詳細をピックアップしておくと良いでしょう。

ただし、基本プラン料金でできることと、追加費用が発生することがあるため、事前に葬儀社へ見積を依頼して金額を確認しておくことが必要です。

必要な葬儀費用が把握でき追加費用の発生を抑えられる

生前予約にあたっては、事前の見積取得によって、必要となる葬儀費用を具体的に把握することができます

葬儀社によっては、斎場使用料が基本プランに含まれていないケースや、必要品目が不足している場合があるためご注意ください。

また、料理や香典返しなどは必要人数に応じた費用が発生するため、必要品目をすべて含んだ見積を依頼しましょう。

さらに、葬儀までの日数を延長する場合や、ご遺体の搬送距離によっては、安置料金やドライアイス代、搬送車輌の追加費用が必要です。

なお、お葬式では葬儀費用のほか、お布施が必要となります。金額は戒名の有無やランクによっても異なり、15〜50万円程度と幅広い傾向にあります。

お布施の料金が心配な場合は、あらかじめお付き合いのあるお寺へ確認しておきましょう。

なお、お付き合いがあるお寺が無い場合、宗旨・宗派によって最適な宗教者を手配してくれる葬儀社もあります。

割引や会員特典がある

生前予約を行っている葬儀社の多くでは、割引や会員特典を用意しているため、通常よりも安く葬儀ができたり、葬儀後に必要なサービスがお得になったりします。

葬儀後は四十九日法要や仏壇・仏具、お墓などの用意が必要となり、供養にあたってはお線香やローソクなどの消耗品も必要です。

お得で速やかに手配できるアフターサービスが用意されていると、家族としても戸惑うことなく、便利で役立つでしょう。

葬儀の生前予約のデメリット

葬儀の生前予約におけるメリットは、次の2つです。

  • ・入会金や年会費が必要な場合がある
  • ・葬儀費用の対策が必要になる

入会金や年会費が必要な場合がある

生前予約にあたっては、会員になるための入会金や年会費が必要になる場合があるためご注意ください。

年会費が必要な場合は、本人の支払いが難しくなったとき、家族が継続して負担する必要性が生じてしまいます。

また、そもそも会員であることを家族が理解しておかなければ、生前予約のサービスが受けられず、支払った費用が無駄になってしまう可能性もあるため気をつけましょう。

葬儀費用の対策が必要

生前予約をしたからといっても、葬儀費用を用意しておかなけれは葬儀を執り行うことができません

自分の葬儀費用を子どもたちに負担させるのが申し訳ないと考えるご家庭はたいへん多い一方で、いざとなると費用の捻出にお困りの方もいらっしゃるでしょう。

また、自分自身で葬儀費用を確保していても油断は禁物です。家族がそのお金を速やかに入手できるかどうかまで、きちんと確認しておくことが大切です。

死後、まず必要になるのが入院費や治療費などの病院への支払いです。基本的にご遺体を搬送する際に精算します。

これらの費用ともども、速やかに用意ができるように手立てを考えておくことが必要といえるでしょう。

生前予約で起こりやすい葬儀費用のトラブル

葬儀費用の問題

葬儀の生前予約で起こりやすいのは、葬儀費用のトラブルです。葬儀で必要な葬儀費用の金額についてもご紹介しますので、よく読んで理解を深めましょう。

死亡後の葬儀費用の確保で手続きが必要になる

本人の預金口座からお金を引き出す場合や、死亡保険の振り込みでは、手続きが必要となり、お金を入手するまでに日数がかかるためご注意ください。

  • ・家族であっても預金は勝手に引き出せない
  • ・銀行口座は死亡を確認すると凍結してしまう
  • ・相続預金払戻し制度で最大150万円までなら引き出し可能
  • ・生命保険は振り込みまで日数を要する場合がある

家族であっても預金は勝手に引き出せない

たとえ本人が充分な葬儀費用を確保していても、銀行の預金は本人以外、勝手に引き出すことができない仕組みになっているためご注意ください。

ATMによる引き出しには1日50万円までなど上限金額が定められているほか、窓口では身分証明書や、高額を引き出す場合は委任状の提出が求められます。

入院中なら委任状への対応ができても、本人が亡くなっている場合、死亡した人の預金は相続対象になるため、相続手続きをするのが基本です。

相続手続きには、相続人全員による遺産分割協議書や、戸籍謄本などの書類となり、日数も要するため、預金の引き出しを急ぎたい場合は銀行へ相談するしかありません。

銀行口座は死亡を確認すると凍結してしまう

亡くなった後、預金口座が凍結すると、現金の入出金や振り込み、口座振替など、一切の取引ができなくなってしまうためご注意ください。

銀行は名義人の死亡を確認すると、安全と相続財産を確定するために口座を凍結します。凍結を解除するには相続手続きが必要となり、手続きが完了するまで利用できません。

なお、銀行が訃報を確認するタイミングは、窓口で遺族が申告する場合のほか、第三者による口コミや営業活動、新聞のお悔やみ記事などが一般的です。

たとえ家族や身内が黙っていても、死亡の事実を知り得る可能性があることを知っておきましょう。

相続預金払戻し制度で最大150万円までなら引き出し可能

2019年に新たに制定された相続預金払戻し制度を利用すると、相続手続きが完了していなくても、最大150万円まで預金を引き出すことが可能です。

出典:遺産分割前の相続預金の払戻し制度(一般社団法人 全国銀行協会)

遺産相続は相続人全員による協議のうえ相続手続きが必要になるため、資産が多いと手続きに数ヶ月から数年かかるケースもあるため、故人に関する費用でお困りの際に役立ちます。

とはいえ、病院代や葬儀代のほか、亡くなった故人が世帯主だった場合は家賃や光熱費や食費など、生活費の支払いを優先しなくてはならない場合もあるでしょう。

このような背景から、家族が負担せざるを得ないケースは多いため、くれぐれもご注意ください。

生命保険は振り込みまで日数を要する場合がある

生命保険や死亡保険により、亡くなると家族にお金が手に入るよう手立てを準備している方も多いと思いますが、一般的に振り込みまで5営業日程度は必要なため注意しましょう。

なお、日数は手続き完了後からの営業日によるカウントとなります。役所での必要書類の入手や、郵送による書類到着までの日数も加味しなければなりません。

つまり、GW・夏季・冬季などの連休の時期となると、日数は必然的に延長となってしまいます。

また、死後は健康保険や年金などの役所手続きや、四十九日法要や納骨などのご供養の準備も必要です。

家族の立場では慌ただしさが続くため、お金に関するトラブルで家族が困ることのないよう、ご注意ください。

葬儀で必要な費用の目安は約150万円

葬儀に必要な費用

葬儀費用は地域や葬儀形式などによっても異なりますが、一般的に葬儀にかかる総額の費用はおおよそ150万円程です。

北海道では全国的にみると葬儀代が安い傾向にありますが、それでも葬儀の価格帯は50〜150万。別途、お布施として約15〜25万円(戒名料は別途0〜30万円)が必要になります。

出典:【2023年】北海道の葬儀の種類と葬儀代やお布施の平均費用の調査結果

とはいえ、葬儀は人数や品目や品質、食事やお返し者、お布施の金額によっても異なるため、生前のうちに葬儀社へ見積を取得をして、あらかじめ相談しておくのが最良です。

葬儀は生前予約よりも積み立てがおすすめ

葬儀の積立金

葬儀費用に関するトラブルで家族や周囲に迷惑をかけないためには、葬儀の積立金制度を利用することがおすすめです。

葬儀の積立金制度のメリット

葬儀の積立金制度は、生前予約のメリットをすべて満たしており、さらに多くのメリットを得ることができます。
  • ・生前予約のメリットをすべて満たしている
  • ・必要な葬儀費用を確実に確保できる
  • ・葬儀社や斎場を加盟店の中から自由に選べる

生前予約のメリットをすべて満たしている

葬儀の積立金制度には、生前予約におけるすべてのメリットがもれなく揃っています

家族の負担を抑えて速やかな葬儀の手配ができることはもちろん、費用の面でも割引や特典を得ることが可能です。

必要な葬儀費用を確実に確保できる

葬儀の積立金制度とは毎月少しずつ葬儀代を積み立てる仕組みのことをいい、家族による費用負担のリスクを回避し、支払い時におけるトラブルを防げることが大きな魅力です。

基本的に満期となる積立額や月々の金額を自分で選択することができるため、事前の見積取得によって予算を把握しておけば、無理なく計画的に葬儀費用を積み立てられます。

葬儀社や斎場を加盟店の中から自由に選べる

葬儀社が独自に行っている生前予約に対して、積立金制度は大きな団体組織によって運営されているため、加盟店の中から利用する葬儀社や斎場を自由に選択することができます

斎場は混雑して希望日に利用できないケースや、移転や補修工事などにより思いどおりに予約ができない場合もあるでしょう。

また、葬儀では離れて暮らす子どもが自宅の近くの斎場を利用するケースもありますが、加盟している葬儀社や斎場が多いと、選択肢があるため安心です。

葬儀の積立金制度のデメリット

葬儀の積み立て制度にはデメリットが2つあるため、心配な方は加入する積立金制度の契約内容まできちんと把握することが必要です。

  • ・解約時に解約手数料が発生する
  • ・積立金の対象品目や保証を確認しないとトラブルが起こりやすい

解約時に解約手数料が発生する

葬儀の積立金制度を解約する際は解約手数料が必要となり、数百円で済む場合から、割高になると積み立てた金額の15〜20%に及ぶケースもあります。

実際、知名度の高い『互助会』では、解約におけるトラブルの声が多いため、もしものときに備えて、解約手数料については加入前に確認しておくと安心です。

出典:契約内容をよく確認 冠婚葬祭互助会の積み立て

積立金の対象品目や保証を確認しないとトラブルが起こりやすい

葬儀の積立金制度はパンフレットのみならず、契約内容まできちんと確認しておきましょう。

互助会では、「料金プランに必要品目が足りずに追加料金が多い」「必要品目なのに積立金は対象外で使えないと言われた」といったトラブルも起こりやすいようです。

いざというときにトラブルにならないよう、しっかりと契約内容を確認してください。

生前の葬儀準備のおすすめは『コープの家族葬のつみたて制度』

コープ・生協

葬儀の積立金制度でおすすめなのは『コープの家族葬のつみたて制度』で、コープとは誰もがご存知の生協のことです。

最大100万円までの積立金と月々の掛け金を自由に設定できるうえ、解約手数料はわずか550円。万一、経営破綻や倒産をしても100%全額保全のため、先々まで安心できます。

積み立てたお金は、葬儀のみならず、葬儀後に必要な法事・法要、仏壇・仏具、お墓の購入時などにも利用可能なため無駄になりません。

さらに、最大11万円分のポイントがもらえるお得な特典もあり、ポイントのご利用も葬儀後が対象のため、先々までご満足いただけます。

まとめ:葬儀は生前予約よりも積立金制度がおすすめ!一押しは『コープの家族葬つみたて制度』

葬儀の生前予約は必要かどうか、メリット・デメリットと、最適な葬儀の生前対策の方法についてご紹介しましたが、まとめると次のとおりです。

  • ・葬儀の生前予約のメリットは、家族の手間や葬儀費用の負担を抑えて、自分の理想の葬儀を実現しやすいことや、割引や会員特典があること。デメリットは、入会金や年会費が必要な場合があることや、葬儀費用への対策が必要になること
  • ・死後は葬儀費用以外にも、病院への支払いやお墓などの供養の費用、家賃や家族の生活費など多くのお金が必要になるが、亡くなった人の預金口座は凍結したり、相続手続きに日数を要したりと、家族にトラブルが起こるケースがある
  • ・葬儀は生前予約よりも積み立てがおすすめ。生前予約のメリットをすべて網羅できるうえ、葬儀費用を確実に確保でき、葬儀社や斎場を加盟店の中から自由に選べる
  • ・おすすめは『コープの家族葬つみたて制度』。解約時も保証も安全で、積立金や特典としてもらえるポイントは葬儀後も利用できるため、損することなくお得。

弘善社では、コープの家族葬つみたて制度の資料請求を無料で承っています。ご質問やご相談にも対応しておりますので、お気軽にお問い合わせください。

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